株式会社リサエネでは、再生可能エネルギーを中心に「持続可能な社会づくり」に取り組んでいます。近年、その中でも特に高市政権下で注目されているのが、太陽の仕組みと同じ原理でエネルギーを生み出す**フュージョンエネルギー（核融合）**です。政府方針の後押しのもと研究と産業化が加速しており、脱炭素化とエネルギー安全保障の両立を担う“次世代エネルギー”として期待が高まっています。
本記事では、核融合の基本的な仕組みとどこが安全なのか、そして脱炭素社会・エネルギー安全保障への貢献について、専門知識がなくても理解できるようにやさしく解説します。
核融合とは、軽い原子（主に水素の仲間）をぎゅっとくっつけて、より重い原子をつくるときに大きなエネルギーが生まれる反応のことです。
これまでの原子力発電（核分裂）は、「重い原子を割る」反応でした。つまり核融合は、核分裂とは真逆の方法でエネルギーを得る仕組みです。
世界中で研究されている主な方式は次の二つです。
- 強力な磁場でプラズマを閉じ込める方式
- 超強力レーザーで一気に圧縮する方式
どちらも、**「いかに安全に、安定して太陽のミニチュアをつくるか」**を目指しています。
仕組みをやさしくイメージすると
核融合を簡単にたとえると次のようになります。
- ゴルフボールのような軽い原子を2つ用意
- 強く押し付けてくっつける
- そのときに余った質量がエネルギーに変わる
ただし、原子同士は本来くっつきたくありません。マイナス同士が反発する磁石のようなイメージです。
その「反発」を乗り越えてくっつけるために、太陽の内部のような超高温・超高密度の状態を人工的につくる必要があります。
世界中で研究されている主な方式は次の二つです。
- 強力な磁場でプラズマを閉じ込める方式
- 超強力レーザーで一気に圧縮する方式
どちらも、**「いかに安全に、安定して太陽のミニチュアをつくるか」**を目指しています。
脱炭素社会に向けた大きな可能性
核融合エネルギーが注目される一番の理由は、CO₂をほとんど排出しないクリーンエネルギーだからです。
- 燃料は海水中にある水素の仲間（重水素など）
- 燃やさないので燃焼由来のCO₂が出ない
- 石炭や天然ガスのように大量輸入に頼る必要が小さい
さらに、燃料となる重水素などは広く存在し、資源の偏在が小さいという特徴があります。
これは、「特定の産油国に大きく依存するリスクを減らせる」という意味で、エネルギー安全保障の観点から非常に重要です。
エネルギー安全保障：国の“体力”を支える技術
エネルギーは、電気・交通・産業すべての基盤です。
核融合が実用化すれば次の効果が期待されます。
- 化石燃料価格の急変への依存低下
- 地政学リスクによる供給不安の軽減
- 国内での安定した電力生産の可能性
つまり核融合は、**「クリーンである」と同時に「強い国づくりの基盤」**にもなり得るエネルギーです。
原子力発電（核分裂）との安全性の違い
最も誤解されやすいポイントがここです。
核融合は、従来の原子力発電と同じ「核」という言葉が付くため、危険性が同じだと思われがちですが、仕組みがまったく違います。
核融合の安全面の本質的な特徴
- 反応は自然に暴走しない
→条件（超高温・超高圧）が崩れると、勝手に止まる - 燃料の量が非常に少ない
→一度に扱うエネルギー量が限定的 - 核分裂のような高レベル長寿命の放射性廃棄物がほぼ出ない
→発生しても寿命が短いものが中心
簡単に言えば、
👉 **核融合は「止められない危険な反応」ではなく、「成立させ続けること自体が難しい反応」**です。
したがって、事故の形も根本的に異なります。
核融合では、トラブルが起きると反応が弱まり、そのまま止まります。
「暴走して大事故につながる」というタイプの危険性は、原理的に非常に小さいのです。
ただし課題もある：正しく期待するために
夢のエネルギーと言われる一方で、現実的な課題も存在します。
- 長時間安定して反応を続ける技術の確立
- 発生したエネルギーを経済的に取り出すシステム
- 設備コストと商用化までの道のり
世界では研究施設での「実証」が進み、将来の実用化に向けたロードマップが描かれつつありますが、商用化は段階的に進む見通しです。
重要なのは、「魔法のエネルギーではないが、着実に現実へ近づいている技術」と理解することです。
まとめ：私たちの未来をつくる“太陽の力”
フュージョンエネルギー（核融合）は、
- CO₂をほとんど出さない
- 資源偏在が小さくエネルギー安全保障に寄与
- 原理的に暴走しにくく安全性が高い
- 太陽の仕組みを地上で再現する革新的技術
という点で、脱炭素社会の切り札候補です。
実用化にはもう少し時間が必要ですが、
「安全でクリーンなエネルギーを次世代へ」という大きな目標に向けて、世界中の研究者・企業・政府が挑戦を続けています。
